基礎学から文芸・教養書までを刊行する総合出版社。
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シンキョウイクジテン

新教育事典

遠藤克弥 監修/坂本辰朗・佐藤尚子・鈴木孝光・田中治彦・田部井潤・西岡正子・長谷敏夫 編

定価 7,344円 (本体6,800円) 品切れ

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【本書の特徴】
・国際化・情報化時代に十分対応できる内容を備えた。
・教育の現在に重点をおき、現場に役立つ実践的指針を示した。
・時代の要請に沿った新しい問題の項目を中心に取り上げるとともに、基礎的な項目もきちんとふまえた編集とした。
・大項目それぞれが一つの流れをもつ「読める事典」とし、個別の問題は小項目で詳しく解説した。
・キーワード・専門用語・教育活動の実践例などについての解説をコラムとして多数掲載。
・教育改革三法の改正ポイントを、変更前と変更後でわかりやすく対照した付録つき。

【編集方針】
・鮮明な問題意識と変化への対応力をもって21世紀に生き生きと生きる理想的な人間像のイメージをもちながら教育のありかたを考える。
・10の問題提起に基づいて、10の領域を設定し、教育の全体像を把握して、成長の各段階を考える。
 1子どもへの深い理解と洞察をえるには?
 2家庭での教育はどうすればよいのだろう?
 3学校教育はどう変わるか?
 4社会の変化にどう対応するのか?
 5変化を続ける大学の未来は?
 6情報化がもたらす教育の多様性とは?
 7国際化時代をどう生きるか?
 8環境教育とは?
 9充実した人生のためには?
 10海外の教育は?
・発達心理学など幼児教育の基礎知識のから、現代の子どもたちがかかえる諸問題、学校教育における諸問題、生涯学習問題までをカバーし、環境問題や海外教育の現状をグローバルにふまえて、21世紀の日本のあるべき教育のすがたを創造していただけるよう、この1冊で教育についての指標を得られるように編集した。

【推薦文】
「国民全体が座右に」
いまわが国では、教育をまさに180度転換するコペルニクス的改革案が矢継ぎ早に打ち出され、それに呼応する動きも活発化しつつある。学校では平成14年度から新しい学習指導要領のもとで、新たな取り組みが進められつつある。しかし、そうした動きをみていると、とかく細かいミクロなところでどうしたらよいかに悩むなかで、社会の変化、時代の流れ、子どもの変化などについての認識が甘くなっているように思われる。
本事典は、そうした21世紀の教育の在り方を具体的に考えていく場合につねに目を向けていかなくてはならない社会、時代、子どもなどについての理解を深める上で、格好の事典であると思われる。
全体は、青少年、家庭、学校、社会、高等教育、マルチメディア、地球的課題、環境教育、生涯学習、海外の教育という10の領域から構成されている。これまでは、学校と地域や社会との間に壁をつくり、かつては地域や家庭が行っていた教育機能を学校が引き受けてきたが、このシステムを転換することが現下の教育改革だといえるであろう。それは立場を越えて国民全体がかかわっていかなくては成功しないであろう。その意味で、教育関係者だけでなく、国民全体が国語辞典などと同様に座右においておくべき事典として推奨したい。
●新井郁男(放送大学教授 日本生涯教育学会会長 日本学校教育学会会長)

「最高の相談相手」
これは、だれもが「読める」教育事典といわれている。
ということは、だれもが読んで、それぞれに「考える」ことのできる事典ということであろう。決まったことを決まったように教えてきた、これまでの教育辞書また教育事典の常識からは、大胆に飛躍した、新世紀に相応しい事典と言ってよい。
家庭や学校や社会での子どもたちの生き方に関わる遊び、躾、学習、交際、等々のさまざまの局面も、もはやありきたりの受け止め方や考え方では対応できないであろう。どう考えればよいであろうか? また、時代の進展とともに開けることが予想される人間関係の多様化や生活の情報化、職業生活の流動化、新しい倫理・道徳への要請、等々の目まぐるしい社会変動に対しても、人々には活発に対応できる備えがなければならない、どう心がければよいであろうか?
この事典が、そういうおりおりでの人々の最高の相談相手となり得ることを、心から期待したいと思う。
●村井実(慶應義塾大学名誉教授)

ISBN 978-4-585-06040-6 Cコード C
刊行年月 2002年10月 判型・製本 菊判・上製  592 頁
キーワード

目次

第1領域 青少年自身の問題への理解
・発達段階をどう見るか
・環境と発達
・道徳性の発達
・青少年の変化と特徴
・現代社会が作った子ども
・遊びの変化
・コンピュータゲームの影響
・青少年のコミュニケーション
・青少年の問題行動の増加
・青少年とストレス

第2領域 家庭と教育
・子どもと家庭
・家庭の教育力の低下
・徳育と教育
・親業という仕事
・核家族化の影響
・青少年の密室化と家族関係
・過干渉・多干渉の弊害
・高度成長が作った親子関係
・家庭内暴力の増加
・子どもの虐待の現状と対策
・男女共同参画社会と家庭教育
・親教育の在り方
・ひとり親教育
・メディアの発達と家庭
・学校と家庭の連携

第3領域 現代日本の学校教育
・教育改革の展開
・社会の成熟と学校教育
・国際化時代における学校教育
・教育の規制緩和
・教育目標の変化
・新しい教育内容
・高校改革
・幼稚園改革
・教師の多様な役割
・子どもの人権をめぐる問題
・学校と子どもたちのずれ
・変容する子どもの行動への対応
・福祉教育

第4領域 社会と教育
・地域社会の変貌と教育
・地域社会の再生
・地域における子どもたちの団体活動
・学習塾見直し論
・教育産業の現在
・受験競争の果てに
・地域に開かれた学校経営
・学校化する社会
・メリトクラシー再考
・青少年犯罪の増加・低年齢化
・青年文化の変容
・メディアの多様化と青少年問題
・少子社会の行く末
・ジェンダーと教育
・学校の開放と学社連携

第5領域 変わる高等教育
・変わる入試制度
・大衆化した高等教育
・冬の時代から氷河期へ
・専門・専修学校の躍進
・ダブル・スクール
・変貌する大学
・国立大学の独立行政法人化
・高等教育とコンソーシアム
・増え続ける大学院
・高等教育のマーケティング
・大学生と就職問題
・資格社会と高等教育

第6領域 マルチメディアと教育
・情報化社会と教育
・マルチメディアの発達と教育
・情報通信の発達と教育
・マルチメディアと学習の変化
・情報収集とネットワーク
・コラボレーション
・デジタルリテラシー
・学校のインターネット利用
・マルチメディア教材の可能性
・遠隔教育(学校の拡張)
・キャンパスのない学校
・サイバースペース

第7領域 地球的課題と教育
・地球的課題
・バイリンガル教育
・多文化教育
・開発教育
・開発とは何か
・国際理解教育
・グローバル教育
・人権教育
・子どもの権利
・平和教育
・教育協力
・地域の国際化
・ボランティア・NGO・NPO
・参加型学習

第8領域 環境教育
・持続可能性に向けた教育へ
・持続可能性の環境教育の範囲
・環境的公正をめざす環境教育
・行政における環境教育の取組
・学校における環境教育
・環境教育における指導者養成
・生涯学習社会と環境教育
・持続可能な地域づくり
・環境意識を高めるカリキュラム
・企業における環境教育の取組
・NGOと環境教育
・メディアにおける環境教育の取組
・環境教育における国際協力
・諸外国における環境教育

第9領域 生涯学習の時代
・ユネスコと生涯学習
・成人教育
・高齢者教育
・生涯にわたる成長
・高等教育機関の役割
・学社連携と学社融合
・生涯学習の現代的課題
・マルチメディアの利用
・地域教育
・生涯学習施設(学習機会)
・リカレント教育
・ニーズの多様化と学習内容
・生涯学習機関と事業
・生涯学習行政
・学習成果の評価
・生涯スポーツ

第10領域 海外の教育
・チャーター・スクール
・ホームスクーリング
・ウォーク・トゥ・スクール
・アファーマティブ・アクション
・エクセレンス運動
・中国の希望工程
・アメリカのボランティアと教育
・ドイツのエコロジー教育
・ドイツの総合学習

資料 教育改革三法の新旧対照表
・学校教育法
・社会教育法
・地方教育行政の組織及び運営に関する法律